国内で組織開発・人材育成を展開するALL DIFFERENT株式会社とラーニングイノベーション総合研究所は、2026年8月19日から9月2日にかけて管理職614人を対象に部下のAI活用状況を調査しました。結果では、部下のAI活用は「頻繁」「時々」の合計が56.1%となり、半数超が日常業務でAIを使用している実態が示されました。一方で「ほとんど使用していない」は40.3%でした。企業規模が大きいほどAI活用が進む傾向も確認されました。活用頻度が高い管理職ほど、部門目標の達成や部下の成長を報告する割合が高い点も特徴です。最大の課題は「AI活用スキルに個人差が大きい」で27.9%でした。
部下のAI活用は半数超が実施 活用が部門成果と人材成長に関連
ALL DIFFERENT株式会社は、部下のAI活用頻度を尋ねた結果として、頻繁に使用が13.1%、時々使用が43.0%で、日常活用は合計56.1%に達したとしています。対照的に、ほとんど使用していないが40.3%、わからないが3.6%でした。企業規模別では規模が大きい企業ほど活用が進む傾向が示されました。活用頻度と部門目標の達成状況を比較すると、頻繁に使用しているでは62.5%が毎年達成、時々使用では41.4%でした。ほとんど使用していないでは34.7%、わからないでは5.0%でした。さらに、部下の成長実感では、頻繁に使用しているで84.7%が成長していると回答し、活用頻度が低くなるほど成長実感が下がる相関が示されました。
浮き彫りになった課題 スキル格差と信頼性確認の深刻化にどう向き合うか
課題については、AI活用スキルに個人差が大きいが27.9%で最多となり、内容の妥当性や信頼性の確認が不十分が22.7%でした。特に、部下がAIを頻繁に使用していると回答した管理職ほど、信頼性確認の不十分さ、スキル差、AI依存による思考力低下を課題として挙げる割合が高まりました。一方で、特に課題は感じていないは25.4%に上り、課題認識には幅がある状況です。ALL DIFFERENT株式会社は、AI活用の量を増やすだけでなく、目的や根拠に照らした妥当性検証を含む活用の質を高める重要性を示しています。業務目的の把握や情報整理、最終判断に至る力を体系的に育成する意義が指摘されました。安全で効果的なAI活用に向け、管理職が活用状況を把握し、フィードバックや業務設計で役割を果たすことが求められます。
詳しくは「ALL DIFFERENT株式会社」の公式ページまで。レポート／DXマガジン編集部
