ALL DIFFERENT株式会社とラーニングイノベーション総合研究所は、2026年8月19日から9月2日にかけて、全国の課長クラス以上の管理職614名を対象に管理職意識調査を実施しました。結果では、今の会社で働き続けたい管理職は72.8%で、働き続けたくない管理職は27.2%でした。従業員数が多い企業ほど勤続意向が高く、中小企業で65.3%、中堅企業で77.0%、大企業で79.4%と推移しました。働き続けたい理由は、1位が仕事内容への満足で37.8%、2位が給与等への満足で33.1%、3位が人間関係の良好さで32.4%でした。企業規模別では中小と中堅で仕事内容満足が最多となり、大企業では給与満足が最多でした。
一方、働き続けたくない理由は、1位が組織の文化・風土への不満で28.1%、次いで給与等への不満が25.1%、働き方への不満が23.4%となりました。企業規模別の特徴として、中小企業は組織文化・風土が最多で31.2%、中堅企業は業界の将来性不安と人間関係不良がともに30.8%、大企業は働き方への不満が33.3%で最多でした。業務で成長を感じる機会が「とてもよくある」管理職では勤続意向ありが90.3%となり、成長機会と勤続意向の関連が示されました。さらに、経営陣が方針や戦略、ミッション・ビジョンを明確に示していると感じる管理職では、勤続意向ありが91.1%と高い割合でした。
調査のポイントは、定着の要因が仕事内容や報酬、人間関係など現在の就労環境に集中している一方で、離職意向の背景に組織文化・風土や働き方が強く影響していることにあります。具体的な実務対応としては、管理職層への成長機会の設計、評価と報酬の納得性向上、部署横断のコミュニケーション活性化が有効です。加えて、経営陣からの方針や戦略の一貫した発信を定期化し、ミッション・ビジョンへの理解を深める機会を設定することが、勤続意向の底上げに直結します。企業規模ごとの差異を踏まえ、中小は文化と人間関係の改善、大企業は働き方の柔軟性向上を優先課題として取り組むことが求められます。
詳しくは「ALL DIFFERENT株式会社」の公式ページまで。レポート／DXマガジン編集部
