人材サービスのランスタッド株式会社が、世界34の国と地域・6,400社超と166,000人以上を対象にした「ランスタッド エンプロイヤーブランド リサーチ 2026 グローバル版（和訳版）」を公開しました。調査では、2026年上半期に転職を計画する人材が世界平均で24%に達し、2025年下半期の実際の転職率17%を上回る意向の強さが示されました。北米は転職意向30%かつ実際の転職率27%と高水準でした。一方、アジア太平洋は意向20%に対し実際13%、中南米は意向25%に対し実際14%となり、行動に至らない不満が蓄積する潜在的離職リスクが指摘されています。離職理由の世界共通1位は不十分な報酬で39%、2位にワークライフバランスの改善が35%、3位にキャリア成長機会の欠如が30%と続きました。Z世代は転職意向30%・転職率24%で流動性を主導し、キャリア成長や市場価値の向上が得られない場合に他社へ移る傾向が明確になりました。
地域別のEVPの重視点も明瞭になりました。欧州では職場の雰囲気やワークライフバランスが重視され、採用時には当たり前の前提として厳しく評価されます。北米は機会の平等への満足が77%と高く、経営陣への信頼が期待値として際立ちます。中南米ではキャリア成長機会への渇望が強く、離職理由としても38%が挙げています。アジア太平洋ではスローガンではなく、就業環境の質と実用的なサポートが評価対象になります。ランスタッド株式会社の常務執行役員 佐藤 有氏は、地政学的リスクによる生活コスト上昇やAIの普及、世代交代に伴う価値観の変化が進行している点を指摘し、本社の理念とローカルに最適化されたEVPの融合が人材獲得競争の鍵であると述べました。グローバルに展開する企業は、各地域の最優先ドライバーに合わせたEVP設計、水面下の不満の早期察知、Z世代向けの成長ロードマップ、現場に根付くワークライフバランス施策、そして選考の効率化と人間味ある対話の両立に取り組むことが求められます。
詳しくはランスタッド株式会社の公式ページまで。レポート／DXマガジン編集部
