株式会社クロス・マーケティングは、全国の20〜69歳の男女5,000人を対象に実施した調査結果を公表し、現在ペットを飼育している人は21％で2024年と同水準としました。世帯年収が高いほど飼育率は上がり、年収1,000万円以上では現飼育者が30％を占めました。飼育種類は犬が42％、猫が40％で拮抗し、猫は2022年より増加しています。サービス利用では、犬でかかりつけ獣医のいる病院が69％、トリミングや美容関係が55％、健康を考えたペットフードが50％でした。猫ではかかりつけ獣医のいる病院が59％、健康を考えたペットフードが41％と高い傾向です。過去のペット死亡時の対応では、犬猫は火葬後に自宅で供養またはペットのお墓に埋葬が多く、鳥類やげっ歯類では敷地内の土に埋めたが6割超となりました。
月額の食事代は犬で5,312円、猫で5,029円となり、犬は2022年から緩やかに上昇、猫は2024年より760円増加しました。原材料費の高騰に伴うペットフードの値上げが影響しているとしています。保険加入は犬が57％、猫が29％で、いずれも通院費用、入院費用、手術費用の補償が中心です。利用していないが利用したいまたは使用予定のサービスでは、犬猫の現飼育者の4割以上が葬式やお墓、供養を挙げています。実務面では、食事代の増加を踏まえた家計の年次見直しや、かかりつけ獣医の確保と補償内容の点検が有効です。供養や埋葬の選択肢と費用を事前に整理しておくことも、いざという時の備えにつながります。
詳しくは「株式会社クロス・マーケティング」の公式ページまで。レポート／DXマガジン編集部
