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社員1万4000人が「DX検定」と「DXビジネス検定」を受検、キヤノンMJグループがデジタル人材育成に注力

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キヤノンマーケティングジャパンは2023年2月17日、グループの1万4000人が「DX検定」と「DXビジネス検定」を受検すると発表しました。人的資本の価値最大化に取り組む一環として、デジタル人材の育成に注力します。

 キヤノンMJグループは現在、人材を人的資本と捉え、積極的な投資を実施しています。2025年のビジョンとして「社会・お客さまの課題を ICT と人の力で解決するプロフェッショナルな企業グループ」を掲げ、実現に向けた取り組みの1つとして、人材の高度化、デジタル人材の育成に注力しています。
図1:キヤノンMJグループの人的資本についての考え方

図1:キヤノンMJグループの人的資本についての考え方

 デジタル人材を育成するにあたり、同グループは2023年2月13日より、グループ約1万4000人を対象に一般社団法人日本イノベーション融合学会の「DX検定」と「DXビジネス検定」の受検を開始しました。検定受験に加え、社員にeラーニングの学習教材を提供し、DXの事例やビジネスモデル、先端IT技術を学ぶ機会も用意します。  社員のDXへの知見を高めることで、事業部門では顧客のDX推進を支援する提案力強化を図ります。本社・企画部門では経営スピード向上や新たなビジネスモデルの構想力強化、生産性向上を図ります。  なお、キヤノンMJグループはこれまで、ITパスポートの一斉受験、データリテラシーe-ラーニング教育、IT基礎資格の取得支援などを実施してきました。2022年の社員一人あたりの研修時間は年間37時間で、グループ全体の総研修時間は年間60万時間に及びます。
図2:キヤノンMJグループの人材戦略ロードマップ

図2:キヤノンMJグループの人材戦略ロードマップ

 キヤノンMJグループはさらに、2023年4月より特別昇給を実施します。昨今の急激な物価高への対応として、社員が安心して生活できる基盤を整備するのが目的です。合わせて、社会的な人材不足の中で優秀な人材の獲得・定着につなげるための施策と位置付けます。
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