ソニー・インタラクティブエンタテインメントは、家庭用ゲーム機プレイステーション5の価格を4月2日から世界で引き上げると発表しました。国内の標準モデルは9万7980円で23%の値上げとなり、ディスクドライブ非搭載のデジタル・エディションも8万9980円に改定されます。上位機種のProは13万7980円となり、初の値上げで15%の引き上げです。PS5の国内での価格改定は24年9月以来4度目で、20年11月発売時の標準モデル5万4978円に比べ、今回で約4万3000円高くなります。SIEは、世界経済環境が厳しさを増す中で質の高いゲーム体験を提供し続けるための判断と説明しています。
値上げの具体的理由は示されていませんが、人工知能の普及に伴う半導体メモリー関連コストの高騰が背景にあるとみられます。ソニーグループの陶琳最高財務責任者は2月に、26年の年末商戦向けのメモリーについて最低限の確保にめどが立ったと述べ、さらなる確保にも取り組むと説明していました。ゲーム事業はソニーグループの連結営業利益の3割強を稼ぐ重要領域であり、メモリー価格の高騰が損益に与える影響が注目されてきました。株価はゲーム機などの損益悪化懸念から下落傾向が続き、27日の終値は3209円で25年11月13日の上場来高値から33%下落しています。
ソニーグループのゲーム事業は本体売上よりも、サブスクリプションやライブサービス型タイトルからの収益が支えとなっています。本体値上げにより損益改善が期待される一方、販売数が想定以上に落ち込めば、これらの課金サービスの利用拡大に影響が及ぶ可能性があります。今後の販売動向は27年3月期以降の業績に影響する見通しです。なお、2025年に発売したディスクドライブがない日本語専用モデルは5万5千円で据え置きです。購入を検討する場合、新価格での総費用とサービス利用計画をあらかじめ確認し、在庫の変動が見込まれるため販売開始日前後の動きを注視すると有益です。
