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使われなくなった「トンネル」がデータセンターに 三井不動産など、神戸で日本初の地中型DC開発

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三井不動産、熊谷組、ゲットワークスは、兵庫県神戸市にある既存トンネルを活用した地中型データセンターの開発に着手します。外部顧客向けの商用データセンターとして既存トンネルを活用する事業は、三井不動産によると日本初。2027年末のサービス提供開始を予定しています。

年間15~20℃の地下空間、GPUサーバーの冷却に活用

活用するのは、神戸市が2005年9月まで土砂運搬に使っていたベルトコンベア用トンネルです。総延長14.5kmのうち約3km、約1万7,000平方メートルを対象とし、大部分が地下約40mより深い場所に位置します。

トンネル内部は年間を通じて15~20℃に保たれていることが確認されており、この冷涼な環境に加え、地下水を循環利用する水冷方式を導入。生成AIの普及で需要が拡大する高発熱のGPUサーバーへの対応を目指します。

地下という立地による耐震性や外部からの接近が限定される物理的セキュリティも活用します。トンネル内にはコンテナ型データセンター設備を設置し、将来的には最大受電容量20MW規模への拡大を目指します。

三井不動産は神戸を第一歩として、全国に残るトンネルや鉱山跡地などをデータセンターへ転換する複数拠点展開も構想しています。

見解として、生成AIの拡大は「どんなAIを作るか」だけでなく、それを動かす電力、冷却設備、データセンターをどこに確保するかというインフラの課題を生んでいます。今回の取り組みは、新しい施設をゼロから建設するだけでなく、役割を終えた社会インフラをデジタルインフラとして再利用する発想です。AI時代のインフラ整備と地域の遊休資産活用を同時に進めるモデルとなるか注目されます。

詳しくは、三井不動産公式サイトまで。

レポート/DXマガジン編集部

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