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新幹線+JALを自在に選ぶ新スタイル。JR東日本・JAL・JTBが「立体型観光」を本格始動

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東日本旅客鉄道株式会社、日本航空株式会社、株式会社JTBの3社が連携し、鉄道と航空を組み合わせた立体型観光の推進に乗り出しました。東日本エリアでの広域周遊を促し、移動と体験を一体化した新たな旅行価値の創出を目指します。第一弾では、首都圏発の商品を対象に鉄道と航空を自在に選べる旅行商品を展開し、旅行クーポンの配布も行います。地域との協働で魅力ある目的地づくりを進め、国内外へのプロモーションも実施します。東北をはじめとするエリアの交流人口と関係人口の拡大、ツーリズムのサステナビリティ向上に取り組む枠組みです。

3社連携で目指す新たな観光モデルと地域への効果

JR東日本、JAL、株式会社JTBは、鉄道・航空・交流を創造する力というそれぞれの強みを持ち寄り、東北を含む東日本エリアで広域的な周遊を促進する新たな観光モデルの確立を掲げています。陸と空、さらに地域体験をシームレスにつなぐことで、新たな移動と体験の価値が生まれる設計です。地域資源である伝統文化、食、自然の磨き上げと、魅力的な観光コンテンツや体験プログラムの創出にも踏み込みます。自治体や関係事業者との協働を深め、人流創出と滞在時間の拡大を通して、交流人口や関係人口の拡大を図ります。こうした取り組みは、ツーリズム産業のサステナビリティ向上と地域経済の活性化に資することを狙いとしています。立体型観光の定義は、鉄道と航空など複数モビリティを組み合わせた自由度の高い広域周遊の実現にあります。

立体型観光の具体化 旅行商品の販売と周遊促進の仕組み

具体施策として、2026年4月から9月の間、株式会社JTBの首都圏店舗で首都圏発から東日本エリア着の商品を鉄道と航空の立体観光型にカスタマイズして販売します。往路と復路で鉄道または航空を選択でき、移動の自由度が高まります。例えば、往路は新幹線などで地域をめぐりながら現地に向かい、復路は飛行機で短時間に帰宅するなど、多様な過ごし方が可能になります。商品購入を後押しするため、旅行クーポンの配布キャンペーンも実施されます。適用要件の詳細は株式会社JTBの対象店舗で案内されるため、店舗での確認が必要です。対象店舗は東京、神奈川、千葉、埼玉のJTB店舗で、一部の総合提携店などは対象外となります。移動の選択肢拡充により、来訪促進や滞在時間の拡大、深い地域体験の創出を目指します。

魅力ある目的地づくりとコンテンツ連携 インバウンドも視野に

地域に根差したツーリズムやテーマ型の観光コンテンツと連携し、株式会社JTBの交流を創造する力を生かした新規コンテンツの開発を進めます。各社の地域共創の取り組みで育てたコンテンツも活用し、国内観光キャンペーンや海外ネットワークを通じて東日本エリアの魅力を幅広く発信します。具体例として、JRグループの「しあわせの風ふくしま」とJTBグループの国内旅行キャンペーン「日本の旬 東北」を組み合わせ、東北への誘客と広域周遊の拡大を図ります。東北復興ツーリズムでは、認定NPO法人みちのくトレイルクラブと協力し、みちのく潮風トレイルを起点に沿岸エリアの魅力発信を行います。さらに、出羽三山を中心に自然と調和した宗教文化を活かすスピリチュアルツーリズムにも取り組みます。これらの開発コンテンツを組み込んだインバウンド向け商品を企画し、訪日誘客の強化にもつなげます。

国内外への情報発信 空港デジタル広告で立体型観光を訴求

プロモーションでは、東日本エリアの魅力を国内外に広く伝える施策を展開します。2026年3月から、羽田、伊丹、関西国際の三つの空港でデジタル広告を放映しています。第一弾は2026年3月下旬から4月下旬までで、第二弾は5月以降に実施予定です。放映内容は、青森県、秋田県、福島県など東日本エリアの桜の魅力訴求と、立体型観光という旅行スタイルの喚起に焦点を当てています。空港をハブとする訴求は、国内外の利用者に直接届く接点として機能し、移動と体験を結びつける本取り組みのコンセプトを伝える手段となります。プロモーションの継続により、周遊ニーズの可視化と商品の磨き上げが期待されます。地域との協働で積み上げたコンテンツと移動の自由度を組み合わせることで、東日本の広域周遊モデルの実装が進みます。

詳しくは「株式会社JTB」の公式ページまで。レポート/DXマガジン編集部

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