サイバー攻撃が巧妙化し、2025年には大企業への大規模攻撃が相次ぎました。いまや組織の防御力はシステムだけでなく、末端の従業員一人ひとりの振る舞いに委ねられています。しかし、NSSスマートコンサルティングが2026年3月に実施した調査では、入社時の教育を「なんとなく理解」している層が約6割に上り、さらにセキュリティミスを「自ら解決しようとする」危険な実態が浮き彫りになりました。
「自己解決」が被害を拡大させる？知識の定着を妨げる「専門用語」の壁
調査によると、入社時にセキュリティ教育を受けた従業員の多くが、当時の感想として「内容が専門的で難しく、実務での活用がイメージできなかった」と回答しています。この初期段階での「ボタンの掛け違い」が、深刻な組織リスクを招いています。
最も懸念すべきは、万が一ミス（不審メールのクリック等）に気づいた際の初動対応です。約6割は「即時報告」を選択しているものの、約2割が「まずは自分で解決できないか調べる」と回答しています。サイバー攻撃への対応は1分1秒を争うため、この「自力解決」という善意の行動こそが、潜伏期間を延ばし被害を拡大させる致命的なリスクとなります。
さらに、パスワードの管理や不審メールの識別ルールを「頭ではわかっている」にもかかわらず、多忙や気の緩みから「ついやってしまった」という経験を持つ層も一定数存在します。多忙による確認不足は、個人の意識だけでは防ぎきれない「限界」を示唆しています。
こうした状況を受け、従業員の約半数が会社側に求めているのは、個人の判断に頼らない「統一された明確なルールや基準の策定」です。座学でのマニュアル配布だけでなく、ISMS（ISO27001）などの国際規格に基づいた客観的な仕組み作りや、実際に体験できる実践的な訓練が、現場の判断迷いをなくす鍵となります。
2026年のビジネス環境において、セキュリティは「個人のリテラシー」から「組織のインフラ」へと進化が求められています。ミスを責めず、迅速に報告が上がる「心理的安全性」と、国際規格に裏打ちされた「ガバナンス」を融合させること。これこそが、巧妙化するサイバー脅威から会社を守り抜く、真のセキュリティDXと言えるでしょう。
見解として、「専門用語が難しい」という現場の本音を無視した教育は、リスクを放置しているのと同じです。 個人の意識に依存せず、誰もが「迷わず、隠さず」動ける仕組みこそが、最強のファイアウォールになります。
詳しくは「NSSスマートコンサルティング株式会社」の公式ページまで。 レポート／DXマガジン編集部
