「がむしゃらに働いて出世を目指す」という従来のキャリア観は過去のものとなりつつあるのかもしれません。パーソルキャリア株式会社が運営する転職サービス「doda」のオウンドメディア「まいにちdoda」が発表した「社会人1〜10年目の貯金・年収調査」のデータから見えてきたのは、私生活の充実を最優先に置きながらも、若いうちから賢く将来に備える堅実な若手ビジネスパーソンたちのリアルな姿です。
平均貯金451万円の裏にある格差。10人に1人が「貯金ゼロ」の現実
全国の20〜34歳の正社員約3,000人を対象に行われた調査によると、社会人1〜10年目の現在の平均貯金額（株式や投資信託なども含む）は全体で451万円となりました。
- 年次とともに増えるアセット：男女別では男性535万円、女性368万円となり、年次別では194万〜673万円とキャリアを重ねるにつれて順調に蓄えが増加する傾向が見られます。
- 「貯金ゼロ」という二極化の影：その一方で、貯金額の分布を見ると「1〜100万円未満（20.8％）」が最多を占め、さらに「0円」と回答した人が9.3％存在することが判明。およそ10人に1人が貯金ゼロの状態で日々の生活を送っているという、二極化の現実も浮き彫りになっています。なお、1年間で貯めたい理想の貯金額は全体平均で237万円ですが、いずれの年次でも約3割の人が「100万円」を目安として設定しています。
年収500万円未満が6割強。「資格取得」から「資産運用」へシフトする年次別の戦略
若手世代の現在の年収水準は、500万円未満の層が全体の62.2％を占めています。
- 年収500万円がひとつの壁：最も多いボリュームゾーンは「300〜400万円未満（22.6％）」で、次いで「400〜500万円未満（19.9％）」と続きます。社会人5年目以降になると年収500万円以上の割合は30％台前半で横ばいに推移するようになり、彼らの目指す目標年収としても「500〜600万円未満（16.1％）」が最多となりました。
- 成長フェーズで変わるアプローチ：収入アップに向けた取り組みでは、「特になし（38.9％）」が最多であるものの、行動を起こしている層の手法には年次による明確な意識変革が見られます。社会人1〜6年目の若手期は「資格取得（26.4％）」や「スキルアップ（21.7％）」による自己投資が上位を占めるのに対し、7年目以降の中堅期に差し掛かると「資産運用（18.2％）」に取り組む人の割合が増加し、稼ぎ方のアプローチが「労働」から「投資」へとシフトしていく様子が窺えます。
「プライベート優先」が7割。生活費を除いたお金の使い道1位は「趣味・娯楽」
仕事とプライベートの優先度については、全体の70.2％が「プライベートを優先している（どちらかといえば含む）」と回答し、約7割が私生活重視のスタンスを崩していません。
- お金の使い道に現れる価値観：この価値観は、基本的な生活費を除いた「お金を使う優先順位」にもダイレクトに反映されています。全年次において1位は一貫して「趣味・娯楽（28.5％）」となり、仕事のために生きるのではなく、自分の時間を楽しむためにリソースを割くトレンドが定着しています。
- 若き投資家たちの台頭：注目すべきは、2位に「資産形成・投資（16.9％）」がランクインしている点です。この項目は社会人2年目以降のすべての年次で2位を維持しており、プライベートを全力で謳歌しつつも、将来を見据えた資産形成や投資を若いうちから重視するという、極めてバランス感覚に優れた現代の若者たちの消費行動が証明されました。
見解として、仕事中心のキャリア形成からプライベートの充実へと個人の価値観が明確に変革する中、若手ビジネスパーソンが趣味への出費を惜しまず、同時に資産形成へ高い意識を向けているバランス感覚は非常に合理的です。企業が今後この世代を惹きつけ、定着させるためには、単に高年収を掲げるだけでなく、自己投資や資産形成の機会、そして何よりも私生活を担保できる柔軟な働き方（WLB）をインフラとして提供する構造変革が求められるでしょう。
詳しくは「まいにちdoda」の公式調査ページまで。 レポート／DXマガジン編集部
