株式会社ITコミュニケーションズは、BIツール・データウェアハウスの導入に関与した25歳から59歳の情報システム担当者498名を対象に実施した「BIツール・データウェアハウスの購買行動調査2026」を公開しました。調査期間は2026年8月28日から9月4日で、インターネットリサーチにより実施されています。導入検討の起点は情報システム部門からの提案が43.0パーセント、経営層のトップダウン指示が29.7パーセントで計72.7パーセントに達し、全社主導の色合いが強い実態が示されました。要件定義やPoCの段階で最も苦労した点は、経営層の高度な分析ニーズと現実のデータ基盤とのギャップが21.3パーセントで最多でした。次いで、社内データの散在や品質の低さに伴うクレンジング負荷が18.1パーセントとなり、技術デモ以前にデータ整備が大きな壁になっている状況が明らかです。最終候補に残りながらも不採用に至る背景としては、具体的なデータ整備ロードマップの不在やROI説明不足が上位に挙がり、単なる機能比較だけでは選定を突破しにくい構造が見て取れます。
稟議の壁はROIとデータ整備 段階的な導入計画が判断材料に
社内承認時に壁となったのは、ROIの定量的な証明とデータ整備やDWH構築にかかる追加費用や工数でした。これらを乗り越える材料として、全社統合に向けた現実的な段階的ロードマップや、自社データ基盤のアセスメント結果、スモールスタートによる初期費用抑制が有効とされています。情報収集チャネルでは、セミナーやウェビナーが41.6パーセントで最多、営業担当者への相談が39.8パーセント、展示会やイベントが35.9パーセントと続き、一次情報の重視傾向が読み取れます。詳細比較の対象は2社が32.5パーセント、3社が25.7パーセントで、初期段階で候補を絞り込む行動が定着しています。生成AIの活用経験者では、専門用語の解説や自社課題に合う商材探索、強み弱みの比較表作成にAIを用いる動きが多数派となりました。レポートには、検討起点別や商材別のクロス集計、ベンダーに期待する項目、失敗事例の注意点、データアセスメントシートやROI算出ツールなど、稟議に直結する資料のニーズが収録されています。ITコミュニケーションズは、年間約4,000件のBtoBマーケティング支援実績に基づき、ベンダーからは見えにくい購買判断の裏側を整理し、実践的な示唆を提供しています。
詳しくは「株式会社ITコミュニケーションズ」の公式ページまで。レポート／DXマガジン編集部
