エデンレッドグループが2026年9月に実施したFOOD Barometer 2026では、世界21ヵ国の従業員55,468人を対象に食生活や節約行動を調査し、日本は85%が食料品の節約を意識して3年連続で首位となりました。世界平均34%の約2.5倍に達し、日本では外食費の節約も77%と高い一方で、日常の食料品を抑える動きがより強いことが示されています。物価高の背景として、2026年9月の食料の消費者物価指数が前年同月比2.8%上昇し、2025年の二人以上世帯のエンゲル係数28.6%という高水準も併記されています。ランチの選択では価格重視が86%、職場や自宅からの近さが84%で上位となり、料理や食材の質や健康的なメニューの重視割合は世界平均をそれぞれ11ポイント、17ポイント下回りました。
食事補助に関しては、日本の91%がランチに役立つと回答し、実用的な福利厚生として高評価が示されています。提供形態は置き型やカード型などがあり、チケットレストランは飲食店やコンビニ、フードデリバリーでも利用でき、スマートフォンのタッチ決済にも対応しています。一方で、食事に使える予算が増えるは56%、より良い食事ができるは22%にとどまり、いずれも世界平均を下回りました。調査はWEBアンケート方式で、日本を含む21ヵ国の従業員とレストラン経営者1,035人が対象です。
詳しくは「株式会社エデンレッドジャパン」の公式ページまで。レポート/DXマガジン編集部




















