「どんな人材を育てるか」は説明できても、「なぜ、その人材が事業に必要なのか」まで伝えられているでしょうか。フォーティエンスコンサルティングは2026年11月4日、調査レポート「TOPIX 100にみる人的資本経営の現在地」を発表しました。分析対象82社のうち76社、92.7％が、経営戦略から必要な人材、その確保・育成方針までを一貫して説明する同社の開示基準を満たしていませんでした。
人材育成の数字だけでは、成長戦略は伝わらない
調査対象は、2025年10月31日時点のTOPIX 100構成銘柄のうち、2026年3月期決算の82社です。各社の有価証券報告書本文を、独自の4段階モデルと8つの基準で分析しました。統合報告書や企業のWebサイトは判定に含めていません。全82社で人事施策と基本的な人事指標の開示を確認した一方、重点事業に必要な人材と、その必要性、確保・育成方針までを一貫して確認できたのは6社、7.3％でした。
同社が挙げた課題は、人材像が抽象的な説明にとどまることです。例えば、専門人材という呼び方だけで具体的な職種やスキルが分からない開示や、全社員に求める資質を示すだけで重点事業を担う人材を特定できない開示がありました。必要人材の人数や比率を示した8社のうち6社も、経営戦略との関係の説明が基準を満たしませんでした。ただし、本調査は開示内容の分析です。記載が確認できないことは、実際に取り組んでいないことを意味しません。
DXマガジン編集部では、例えば「DX人材を育成する」という目標にも、変えたい事業と任せたい仕事を具体的に結び付ける必要があると考えます。
研修人数や受講時間に加え、育った人材がどの事業で何を担うのかを説明できるかが、自社の人材投資を見直す問いになりそうです。
詳しくはフォーティエンスコンサルティングの公式ページまで。
レポート／DXマガジン編集部
