生成AIやAI検索が、消費者の商品選びにも影響を与え始めています。Iteraが実施した調査によると、EC・通販で生成AIを活用した経験のある人の50.3％が、AIの回答をきっかけに「購入をやめた」または「別のブランドに変えた」経験があると回答しました。
3人に1人が買い物で生成AIを利用
全国の18～70歳の男女2,000人を対象とした調査では、直近1年以内の商品・サービス選びで生成AIやAI検索を利用した経験がある人は34.0％でした。
利用経験者679人がAIで調べたジャンルは、「家電・ガジェット」が39.6％で最多。次いで「旅行・ホテル」31.5％、「飲食店」28.0％となっています。
また、EC・通販で生成AIを利用した300人のうち45.7％が、それまで知らなかった商品やブランド、ショップをAIから提案された経験があると回答。そのうち33.6％が実際に購入していました。
AIの「ネガティブ情報」が購入判断にも影響
一方、AIの回答をきっかけに購入をやめたり、別ブランドへ変更したりした経験がある人は50.3％でした。
そのきっかけでは、「評判に関するネガティブな記述」が42.4％、「ネガティブなレビュー・口コミの引用」が39.1％、「他の商品との比較で不利な評価」が33.1％となっています。
ただし、AIの回答をそのまま判断材料にした人は17.0％にとどまり、83.0％は別の情報源でも確認していました。
見解として、生成AIは検索結果を並べるだけでなく、複数の情報をまとめて商品候補を提示する新たな購買接点になりつつあります。企業にとっては、検索エンジン上でどう見えるかだけでなく、AIが自社の商品やブランドをどのように説明するのかも、デジタル上の顧客体験を考えるうえで新たな視点になりそうです。
詳しくは、Iteraの調査結果まで。レポート／DXマガジン編集部
