インパクトホールディングス株式会社の連結子会社であるインパクトフィールド株式会社は、「MediF」登録スタッフ377名を対象に、物価高とエネルギー高騰に関する意識調査を実施しました。生活への影響を感じる人は合計89.4％で、「かなり」が44.3％、「やや」が45.1％でした。負担が増えた支出は「食料品」が84.4％で最多となり、「光熱費」45.4％、「嗜好品・飲料」44.0％、「ガソリン代・交通費」30.8％、「日用品・消耗品」28.6％が続きました。実施している生活防衛策は、「まとめ買い・安い食材・見切り品の活用」が59.9％で1位、「電気をこまめに消す・エアコン温度設定の見直し」が48.0％、「購入価格帯を下げる」が38.7％、「外食の頻度を減らし自炊を増やす」が36.9％でした。調査は全国47都道府県のインターネット調査で、期間は2026年7月1日から7日、有効回収数は377サンプル、対象は20歳から79歳の男女です。
物価高の実感は約9割に達し、強い影響を受ける層と工夫が必要とする層が拮抗しています。食料品の負担が突出する一方で、光熱費や日用品など生活に不可欠な項目にも影響が広がっています。対策は購入場所や時間帯、価格帯、買い物回数の見直しに及び、家計管理が多面的に最適化されています。「まとめ買い」の設問は安い食材や見切り品と一体の選択肢であり、個別の実施割合は本結果からは分かりません。四捨五入による端数未調整のため、内訳と計が一致しない場合があると記載されています。結果はサンプル内の回答に基づき、個別の支出額や伸び率を示すものではありません。影響度の設問は主観評価であり、金額や家計比率は測定していない点が明確にされています。
今回の結果から、購入場所、購入タイミング、価格帯、外食頻度、買い物回数の見直しが同時並行で進んでいる傾向が確認されました。食料品の値上がりが家計に大きな影響を与える中で、節電の取り組みや低価格帯への切り替えが日常行動として定着しつつあります。回答者はポイント活用や見切り品の活用など、複数の方法を組み合わせて家計管理を行っていました。設問の範囲上、個別のブランド変更や容量変更といった詳細は把握していません。なお、図表の数字は端数調整を行っていないため合計と一致しない場合があります。調査はインパクトフィールド株式会社が実施しました。
詳しくは「インパクトホールディングス株式会社」の公式ページまで。レポート／DXマガジン編集部
