ロート製薬株式会社は、愛知県大府市在住の小学1年生から6年生までの児童136名とその保護者を対象に、小児近視の実態と保護者の意識に関する調査を実施しました。結果として、保護者の約9割が近視対策の必要性を認識しているにもかかわらず、十分な対策を実行している家庭は約半数にとどまり、意識と行動のギャップが明確になりました。調査は2025年11月15日と16日の2日間に行われ、視力矯正の状況やデジタル機器の使用時間、屋外活動時間、視力の把握状況、近視対策の意識と実施状況をアンケートで把握しています。大府市は主体的な健康づくりを掲げ、連携協定などを通じて近視予防に関する継続的な取り組みを展開しており、ロート製薬はその連携企業として実態の可視化と啓発の強化を進めています。子どもの近視が低年齢化し進行が早まると指摘される中、成長期の生活習慣を含めた予防の重要性が再確認されました。
大府市の健康都市施策と連携し実態を可視化
今回の調査は、子どもの目の健康維持に向けた研究と啓発を進めるロート製薬と、健康都市を掲げる大府市の連携の一環として実施されました。近年、成長期には眼軸長が伸びやすく、生活習慣の影響を受けやすいとされ、近視が将来の眼疾患リスクにつながる可能性があることから、早期の予防と対策の必要性が高まっています。ロート製薬は、グループビジョンであるConnect for Well-beingの実現を目標に、地域との協働を通じて実態把握と行動変容の促進を図っています。大府市とは、子どもの近視予防プロジェクトに関する覚書の締結やアイケア啓発に関する連携協定を結び、継続的な取り組みを展開してきました。今回の調査は、市内小学生の傾向を把握し、今後の啓発活動に活用することを目的としています。実施主体はロート製薬で、保護者の意識と行動の現状を、生活習慣とあわせて明確化しました。
視力矯正は約3割が実施 近視が主因として多数を占める
視力矯正の状況について、対象136名のうち約3割が眼鏡やコンタクトレンズなどで視力矯正を行っていました。矯正の理由では、約7割が近視と回答しています。学年と男女の構成比はほぼ均等であり、サンプル内での偏りが小さい中での傾向が示されました。市内小学生の一端を示す結果として、早期からの視力変化に留意する必要性がうかがえます。視力矯正の背景として、成長期に近視が進行しやすい特性が指摘されており、家庭内での生活習慣の影響も考慮されます。矯正実施の割合が一定程度みられることは、検知と対応が進んでいる一方で、予防の観点での工夫の余地を示しています。今後の啓発において、矯正の理由や時期の理解を広げることが重要とされます。
休日はデジタル利用が長時間化
生活習慣では、平日のデジタル機器の使用時間は多くの家庭で2時間以内に収まる一方、休日には2時間以上使用する家庭が約半数にのぼりました。対照的に、近視抑制に有効とされる2時間以上の屋外活動を実施する家庭は約2割にとどまる結果でした。スマートフォンやタブレットなどの利用が休日に長時間化する傾向が示され、屋外での活動機会が十分に確保されていない状況が浮き彫りになりました。長時間の近距離作業は目への負荷が高いとされる中で、活動のバランスに課題が見られます。家庭内での時間の使い方や、屋外活動を取り入れやすくする工夫が、対策行動の選択肢として求められます。結果を踏まえ、生活リズムの中に無理なく屋外活動を組み込む具体策が重要とされます。
保護者の認識は高いが行動は約半数
保護者の視力把握については、8割以上が子どもの視力を把握していると回答し、関心の高さが示されました。把握手段としては約半数が学校健診と回答しており、発見機会が学校健診に依存する傾向がうかがえます。近視対策の意向では、8割以上が日常的に対策を講じたいと回答する一方、実際に対策を行っている家庭は約半数にとどまり、意識と行動の乖離が明らかになりました。実施されている対策は照明環境の調整やデジタル機器の使用時間管理が中心で、屋外活動の促進や眼科での定期受診は3割未満でした。関心が高くても優先度の高い対策が十分に選択されていない構図が見て取れます。具体的な行動につながる導線設計や、実践しやすい対策の可視化が今後の焦点となります。
今後の取り組み
本調査を受けて、ロート製薬は大府市と連携した近視に関する啓発活動を継続し、家庭の視点で無理なく続けられる対策行動の周知を強化します。日常生活の中で目の状態を定期的に確認する習慣づくりの啓発にも取り組み、子どもと保護者が自らの目の状態を正しく理解して守れる環境整備を進めます。Connect for Well-beingの方針のもと、地域に根ざした取り組みを通じて次世代の目の健康づくりに寄与する姿勢です。継続的なデータ取得と実態の可視化により、啓発の効果測定と改善を行い、行動変容につながる情報提供の質を高めていく方針が示されています。学校健診と家庭での対策の両輪で、予防と早期対応の循環を確立することが期待されます。実態に即した支援を重ねることで、意識と行動のギャップの縮小を目指します。
詳しくは「ロート製薬株式会社」の公式ページまで。レポート／DXマガジン編集部
