株式会社トレジャープロモートが新社会人100人と個人投資家800人に実施した調査で、やってみたい資産運用と新社会人にすすめたい資産運用の双方で「NISA」が第1位となりました。新NISA開始から2年、非課税の恩恵を生かした資産形成が経済合理性の面でも支持されています。一方で新社会人の4割は資産運用に消極的で、株式投資への関心には顕著な男女差が見られました。個人投資家が掲げる「少額・早期・長期」という原則は、貯蓄との両立を図る実務的な手順です。家計のインフレ耐性や将来の貯蓄計画と結びつけ、無理なく着手することが鍵となります。
NISAが関心と推奨を同時に獲得
新社会人では「NISA」43.0％が最多で、「株式投資」30.0％、「投資信託・ETF」24.0％が続きました。個人投資家の推奨でも「NISA」60.3％、「株式投資」42.9％、「投資信託・ETF」35.3％と同順位でした。NISAは新社会人の意欲度に対し推奨度が17.3ポイント上回り、制度の利点を経験者が評価していることが数値に表れています。まずは口座開設と少額の積立設定で時間分散を図る準備が有効です。生活設計を崩さない範囲で始め、収支が安定する月を起点に自動化する流れが現実的です。
慎重層への示唆と家計との両立
新社会人の6割は前向きですが、4割は「やってみたい資産運用はない」と回答しました。これに対し個人投資家は約95％が資産運用をすすめ、「しないほうがいい」は5.3％でした。固定費の把握と緊急資金の確保を優先し、その上で無理のない額をNISAに充てる順序が有効といえます。短期変動に左右されにくい仕組みを整え、段階的に配分を見直す進め方が家計のエコノミーを損ないません。最初の一歩が小さくても、継続が成果に結びつきます。
顕著な男女差と経験者の三か条
新社会人では女性の回答率が男性を下回り、とくに「株式投資」「投資信託・ETF」で男性が女性の3倍以上でした。知識へのアクセスや心理的ハードルが示唆されます。個人投資家からは「少額から無理のない範囲で」「早いうちに取り組む」「長期でコツコツ」という助言が多く寄せられました。生活費に手をつけない、知識を身につける、短期の値動きに一喜一憂しないといった具体的な声も確認されています。100円からの積立や長期・分散・積立の徹底が土台として機能します。
詳しくは「株式会社トレジャープロモート」の公式ページまで。レポート／DXマガジン編集部
