株式会社帝国データバンクは、企業を対象に若手社員に将来身につけてほしい姿勢や行動を調査しました。優先度上位三つまでの複数回答で、「主体性・積極性がある」が68.4％と突出し、「責任感がある」34.4％、「学び続ける姿勢がある」25.2％、「自立して業務を遂行できる」21.0％が続きました。一方、「周囲を巻き込める」は2.1％、「OJT・後輩指導ができる」は3.4％と、組織協働やリーダーシップ関連は低水準でした。調査は2026年5月8日から12日に実施され、有効回答は1,351社です。
規模別では、大企業で「チーム全体の成果を意識して行動できる」が24.7％と中小企業比で8.1ポイント高く、分業体制での総合成果志向が示されました。中小企業は「責任感がある」36.1％が大企業比で12.4ポイント高く、「自立して業務を遂行できる」21.9％も同6.3ポイント高く、個人の即戦力化への期待がうかがえます。業界別では「ヒヤリハットを意識して行動できる」が運輸・倉庫で18.3％、建設で15.2％と全体より高く、安全確保を重視する特性が表れました。
企業の声として、主体的に考え行動し、失敗を恐れず挑戦する姿勢や、仕事を自ら見つける意識、相手の話をよく聞き周知を徹底する姿勢などが寄せられました。背景や目的を深く理解し、なぜを繰り返して本質に迫る姿勢、プロとして顧客からの対価を意識して業務にあたること、ゴールを正しく理解してやり遂げる姿勢も求められています。人材確保と定着が難しくなるなか、若手の自律性を引き出す育成が一層重要となります。
詳しくは「株式会社帝国データバンク」の公式ページまで。レポート／DXマガジン編集部
