株式会社ロッテは2026年11月5日、沖縄県立豊見城高等学校で、実際のお菓子の購買データを活用したデータサイエンス授業を実施したと発表しました。
同校は文部科学省の「高等学校DX加速化推進事業（DXハイスクール）」の採択校です。授業は10月5日と19日の2日間にわたり、情報リテラシーを受講する3年生20人を対象に行われました。
全国約3.5万人の購買データから消費者の行動を分析
授業で使用したのは、マクロミルが提供する消費者購買履歴データ「QPR」です。全国約3.5万人の消費者が、日々の買い物をバーコードリーダーやスマートフォンアプリで記録したデータなどを活用しています。
10月5日の授業では、生徒が7チームに分かれ、ロッテの商品について「誰が、いつ、どこで、いくらで購入したのか」を分析しました。
単に数字を確認するだけでなく、購買傾向から商品の強みや課題を発見することが目的です。生徒たちは企業のマーケティング担当者の立場で、データから読み取れる消費者の行動を考察しました。
続く10月19日には、分析結果をもとに新たな販売戦略を発表。パッケージや広告、商品企画などのアイデアを、グラフや数値を根拠に提案しました。
例えば、10代の購入率に着目したチームは、占いや当たり付きといった仕掛けを取り入れ、若い世代の購入を促すアイデアを考案しました。発表後にはロッテの担当者が実務の視点からフィードバックを行いました。
身近なお菓子を教材に、データで考える力を育成
今回の授業は、ロッテが企業のマーケティングやデータ分析で培ったノウハウを教育現場に提供する取り組みの一環です。
豊見城高校では、科目「情報Ⅱ」の新規開設を見据え、データサイエンス教育の充実を進めています。
同校の当間英俊教諭は、身近なお菓子やアイスの購買履歴を扱うことで、データサイエンスへの心理的なハードルを下げ、実社会でのデータ活用を体験的に学べる点を評価しています。
参加した生徒からは、複数のデータを組み合わせて考察することの大切さや、日常生活のさまざまな場面でデータが活用されていることに気づいたという感想が寄せられました。
文部科学省のDXハイスクール事業は、情報や数学などの教育を重視し、ICTを活用した探究的・実践的な学びを強化する高校などを支援する制度です。
今回の授業は、企業が保有・活用する実際のビジネスデータを教材にすることで、生徒が課題発見から分析、提案までを経験する産学連携の事例となりました。
詳しくは、株式会社ロッテ公式サイトをご覧ください。
レポート／DXマガジン編集部
